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みなさまこんにちは!
KOYOスタッフの土井です♪

はじめて新築一戸建て住宅を買うときって、どのくらいの広さにすればいいのか気になりませんか。もし子供がいるならば、これから成長していく姿をイメージしながら、部屋の数なども決めていかなくてはなりません。
最初に結論から言ってしまうと、新築一戸建て住宅の理想の広さは、各家庭それぞれのライフスタイルによって変わってきます。つまり絶対的な答えはないのです。
ただし、だいたいこのくらいの広さがあればほとんどの人は満足できるだろう、という目安はあります。
当記事では、

• 新築住宅の理想の広さを決めるためのポイント
• 国が提言している居住面積の基準
• 建築基準法で定められている基準
• 部屋ごとに必要な広さの目安

上記4つの観点から、新築一戸建て住宅の理想の広さについて解説していきます。

新築住宅の理想の広さは、家族のライフスタイルで決まる

まずポイントとなるのが「理想の広さ」というところでしょう。単なる生活空間ではなく、家族が楽しく豊かに生活できるだけの空間が必要ということですから。

ということは「家族の一人ひとりが生活の中で何を重要視しているか」が、大きなポイントになります。

子供が小さく、家族団らんを重視するなら、リビングもそれなりの広さが必要です。逆に子供がある程度大きく、勉強に集中する時期であるならば、個室を充実させるべきかもしれません。

このように、各家庭それぞれの考え方によって、理想の広さは違ってくるわけです。

○新築住宅の理想の広さを決める条件とは「家族の人数と敷地の広さ」

新築住宅の理想の広さを決めるには、どんなことに気をつければいいのでしょうか。

住宅の広さを決める最大の要素は「家族構成」です。家族は全部で何人なのか、子供はいるか、子供の年齢は、同居する親はいるのかなど、家族の年齢・人数によって必要な広さが決まります。
また、土地の場所によって、建築できる住宅面積の上限が定められています。したがって、いくら広い家が欲しくても、その土地には建てられない可能性もあるわけです。

この家族の人数と敷地面積については、のちほど具体的に説明します。

○その広さで大丈夫？見落としがちな収納スペース、水回り、移動スペース

新築住宅の理想の広さというと、ほとんどの人が、リビングや個室、キッチンなどについてだけ、頭に思い浮かぶのではないでしょうか。
しかし、収納スペースや水回り（トイレ・脱衣所など）、移動スペース（廊下や階段など）をしっかり確保しないと、あとから不満が続出するかもしれません。

収納スペースが足りないと、部屋の中にモノが多い乱雑な印象を与えてしまいます。また、両親と同居するなら、将来の介護も視野に入れて、廊下やトイレなどを広めに計画しておくべきです。

こういった共用スペースにもきちんと目を向けて計画をすれば、大きな失敗は起きないと思います。

誘導居住面積水準で定められた面積は、3人家族100㎡（30坪）

理想の広さを考える上で、2016年に国土交通省が発表した「住生活基本計画」が、とても参考になります。

同計画では、豊かなライフスタイルを送るために必要な面積「誘導居住面積水準」と、生活に最低限必要な面積「最低居住面積水準」の計算方法を設定しました。

誘導居住面積水準に基づき、平均的な3人家族のケースを計算すると、必要な面積は100㎡（都心部は75㎡）になります。

この誘導居住面積水準で導いた面積が、理想の広さを計画する上で、ひとつの基準となるでしょう。

○家族構成による最低限必要な広さは

ではここで、家族構成によって、どのくらいの面積が必要なのかを具体的に見ていきましょう。

前述の最低居住面積水準と誘導居住面積水準は、それぞれ下記の式で算出できます（2人以上の場合）。

・最低：10 ㎡×世帯人数＋10 ㎡

・誘導一般型：25 ㎡×世帯人数＋25 ㎡

・誘導都市型：20 ㎡×世帯人数＋15 ㎡

【最低居住面積水準と誘導居住面積水準の必要面積】

※（）内は3〜5歳の子供がひとりいる場合

以上の結果から、平均的な3〜4人家族の場合、100〜125㎡（30〜38坪）くらいの広さは確保するように、国が指導しているというのがイメージできますね。

○実際に建てられた新築住宅の広さはどれくらい

参考：2018年度 フラット３５利用者調査

誘導居住面積水準では、100〜125㎡（30〜38坪）という結果が出ましたが、実際にはどのくらいの広さの新築住宅が建てられているのか、非常に気になりますよね。

いろいろなデータがありますけれども、今回は住宅金融支援機構が発表した「2018年フラット35利用者調査」のデータを調べてみました。

同調査によると、建売住宅の全国平均面積は、100.8㎡（31坪）です。もっとも狭い首都圏ともっともひろい東海圏を見ても、それほど極端に乖離していません。

あくまでもフラット35を利用した人だけのデータではありますが、17,000件以上から算出した数字ですから、大いに参考になるのではないでしょうか。

建ぺい率と容積率で、土地に対する建物の面積が決まる

じつは土地の場所によって、建てられる建物の広さは規制されています。土地目一杯に住宅を建てたくても、好き勝手に建物の大きさを決めることはできません。

そうした規制の代表的なものが「建ぺい率と容積率」です。

建ぺい率は、建物の平面的な面積を規制する規制で、土地の何パーセントまで家を建てられるかがわかります。

容積率は、高さを規制するものなので、その土地に建築できる延床面積がわかります。

例えば、建ぺい率が60%、容積率は200%の地域で、165㎡（50坪）の土地ならば、建築面積は99㎡、延床面積は330㎡が上限になるということ。このどちらの数値も超えないように、建物の広さを計画しなくてはなりません。

このように、建物の広さの上限は、建築する場所によって法律で規制されています。ぜひ頭に入れておいてください。

各部屋の広さはどれくらい必要を知っておくと、必要な広さを決めやすい

最後に、新築住宅のそれぞれの部屋ごとに必要な面積の目安をご紹介します。あくまでもひとつの目安ですが、こういった数字を把握しておくと、リビングを少し狭くして、その分廊下を広くするといった計画が簡単にできるようになります。

【3人家族に必要な部屋の広さの目安】

・LDK：14畳（23.1㎡、7坪）

・夫婦の寝室：8畳（13.2㎡、4坪）

・子供部屋（1部屋）：6畳（9.9㎡、3坪）

・洋室（予備）：6畳（9.9㎡、3坪）

・玄関：2畳（3.3㎡、1坪）

・廊下：3畳（4.95㎡、1.5坪）

・階段：3畳（4.95㎡、1.5坪）

・2階ホール：2畳（3.3㎡、1坪）

・収納：4畳（6.6㎡、2坪）

・トイレ：1畳（1.65㎡、0.5坪）

・風呂：2畳（3.3㎡、1坪）

・洗面所：2畳（3.3㎡、1坪）

合計：53畳（87.45㎡、26.5坪）

※1坪＝約2畳＝3.3㎡で計算

部屋ごとの広さから考えると、最低で87.45㎡、26.5坪程度は必要なことがわかりました。前述の全国平均が、100.8㎡（31坪）ですから、自分たちの好みに応じて各部屋の増減をすれば、ある程度理想の広さが導きだせるはずです。

まとめ

今回いくつかの基準となる数字をご紹介しましたが、これらはあくまでも目安でしかありません。部屋の広さにきまりはないのです。

せっかくの新築住宅ですから、法規制の範囲で、自分たち家族の理想の広さを決めていただければと思います。

また、こうやって計画している時が、一番楽しかったりしますよね。

ただ、広さを決めるには予算との兼ね合いもあります。

そんな時は、ぜひ「KOYO」にご相談ください。

KOYOの新築では無料で新築住宅の資料を差し上げています。詳細な資料を見ながら、まずは一度、間取りなどをイメージしてみてはいかがでしょうか。

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