エネルギーコスト削減/カーボンニュートラル/BCP対策

設備費0円の「0円太陽光」&
電気料金0円の「自社所有太陽光」

セブンイレブンホールディングス様、伊藤忠商事様、NTTドコモ様、
EDION様、日本アクセス様をはじめとした企業が続々導入する
エネルギーマネジメントシステム

全国対応

沖縄・離島対応
10年契約~

太陽の力をフル活用、
コストで始める
エネルギー革命!

電気料金を
最大5割削減!

設備費0円

設備費0円で、電気を格安購入する

0円太陽光

対象
  • 電気代が月に20万円以上の方
  • 陸屋根または折板屋根の方
  • 新耐震基準の建物

※1981年6月以降建設または耐震リノベーション済みの建物

電気料金0円

自己資金で設置し、電気料金0円の

自社所有太陽光

対象
  • 法人または個人事業主
  • 自家消旧耐震または新耐震基準の建物費型太陽光

365日、昼間に稼働している
施設は特にオススメです!

削減事例

351万円 削減

年間電気料金が618万円の
物流センター

640万円 削減

年間電気料金が1,283万円の
家具製造工場

589万円 削減

年間電気料金が1,867万円の
印刷工場

設備費0円で電気代を格安購入する 0円太陽光

太陽光パネル設置における3大ボトルネックをすべて解消!

ボトルネック解消①

太陽光発電設備費・工事費は0円。

費用の心配なし。
資金を気にせずスタート。

設備費・工事費

ボトルネック解消②

メンテナンス・自然災害補償保険費も0円。

維持も安心。メンテナンスや
自然災害補償は無料

メンテ・保険費

ボトルネック解消③

固定資産税・償却資産税などの税金も0円。

税金ゼロ。固定資産税など
維持費用も無料です

固定・償却資産税

0円で実現できる理由 投資家と需要家を分けた革新的な事業モデル

投資家と需要家を分けた革新的な事業モデルにより、三者すべてが利益を得る経済構造を構築しました。電力を必要とする貴社(需要家)が設置スペースを提供することで、投資家が資金を投じそのスペースに太陽光発電設備を設置します。
運営会社は、この設備から生成される電力を貴社に安価で供給する一方で、投資家には長期的な安定した利回りを提供します。この仕組みにより、投資家、運営会社、そして貴社の三者がそれぞれメリットを享受することが可能となります。

選べる2つの「0円太陽光」設置方式

PPA方式

太陽光で発電した電気を使用した分だけ、PPA事業者に電気代としてお支払いいただきます。この電気代には、再エネ賦課金、燃料費調整額、託送料金、市場価格調整額などの料金がかかりません。そのため、最大5割の電気代削減が可能となります。契約期間終了後、設備が譲渡されます。

契約期間
20年間
電気代金
従量課金式(固定単価)
契約終了後
設備の無償譲渡
契約主体
PPA事業者と電気使用者
対応地域
沖縄・離島以外

リース方式

太陽光で発電した電気を、10年間毎月定額で利用いただけます。契約終了後、1ヶ月分の定額電気料金をお支払いいただくことで、設備が譲渡されます。設備を早期に入手したい方にお勧めのプランです。

契約期間
10年間
電気代金
定額式(固定料金式)
契約終了後
1ヶ月分の定額電気料金を支払設備が譲渡
契約主体
リース会社と電気使用者
対応地域
日本全国(沖縄・離島も対応)

シンプルな解決策を 年々複雑化する社会的要請へ立ち向かう企業に

1 BCP(事業継続計画)対策:社会的責任を安心・継続して担えるように

  • 自然災害時の非常用電源に
  • 地域住民への電源としても開放

2 今後、高騰しつづけるエネルギーコストへの抜本的対策

  • 太陽光発電を自家消費した電気は、最大5割、下がる可能性あり
  • 太陽光発電の電気を自家消費した分デマンド値が下がり、契約電力が下がると、基本契約料金が下がる可能性あり
  • 2028年導入予定の炭素税対策(ユーロの炭素税は15,000円/t)

3 カーボンニュートラル推進における数値実績をいち早く達成

  • 屋根材の上に太陽光パネルの設置は、遮熱板の効果あり
  • エアコン使用による電気料金の増加も抑えられる
  • 環境負荷を軽減し、社外向けのPRになる

自己資金で設置し電気料金0円の 自社所有太陽光

2024年・新制度による
新しい太陽光投資

自家消費とFIT売電で
早期回収&持続的な収益!

太陽光電気の自家消費による電気代は0円。電気代を削減しながらFIT売電による収益を。
20年間の売電期間により、設備費の早期回収と長期収益も期待できます。

投資イメージ

土日休みで、捨てている電気(余剰電力)をFIT売電できます!

設置条件など

  1. 太陽光設備を、その電気を使用する建物の屋根の上に設置すること
  2. 太陽光設備の容量が10kW以上であること
  3. 太陽光設備の設置場所で、30%以上の自家消費を行うこと
  4. 災害時に「自立運転機能」により、給電用コンセントの利用が可能であること
  5. 売電期間は20年間

収益シミュレーション

【試算条件】

設置容量
100kW
施工価格
1,800万円(税別)
日射量
3.7kwh/㎡・day
予想発電量
108,040kWh/年(うち、自家消費72,520kWh、余剰35,520kWh)
休業
年間120日休業
FIT売電単価(余剰売電)
11.5円/kWh(税別)
現在の電力供給単価
21円〜24円/kWh(税別)(再エネ賦課金、燃料調整費等含む)

※FIT売電単価は、2025年度・予定売電単価です

現在の供給単価
21円/kWhの時
24円/kWhの時
収入
電気代削減額
1,522,920円
1,740,480円
余剰売電
408,480円
408,480円
合計
1,931,400円
2,148,960円
支出
メンテナンス
300,000円
300,000円
償却資産税
100,000円
100,000円
合計
400,000円
400,000円
利益
利益
1,531,400円
1,748,960円
投資回収
期間
11.75年
10.29年
利回り
表面
10.73%
11.94%
利回り
実質
8.51%
9.72%

自家消費型太陽光発電のポイント

ポイント1
電気料金が下がる

自社所有太陽光の場合、太陽光で発電した電気は0円で使用できます。

0円太陽光の場合、太陽光電力の使用料金がかかりますが(従量式 or 定額式)、電力会社のように「再エネ賦課金」「燃料費調整額」「託送料金」「市場価格調整額」などの料金がかかりません。
そのため、最大5割の電気代を削減できます。

ポイント2
基本契約料金が下がる可能性

太陽光電力で賄えない電気は、これまで通り電力会社から供給されます。

太陽光電力の使用により、電力会社の電気使用量が減るので、デマンド値が下がり、基本契約料金が安くなる可能性があります。

ポイント3
脱炭素税対策

2028年に炭素税が導入予定です。
CO2排出削減効果と、炭素税対策による経済効果も見込めます。

※参考:ユーロの炭素税は1トンあたり15,000円。

ポイント4
SDGs貢献

太陽光発電は発電時にCO2を排出しないため、SDGsやカーボンニュートラル達成に貢献します。環境負荷を軽減し、社外向けのPRにもなります。

自己資金で設置し電気料金0円の 「ペラペラ太陽光」

今まで設置できなかったところにも、設置可能!

  • 強度の弱い古い建物の屋根にも軽量で設置可能
  • 海から近い塩害地域でも発電保証が付く
  • 運搬が困難な風が強い高層建物の屋上にも、ラクラク運搬で接着剤設置
  • いままで設置できなかったドーム型屋根形状にも設置可能
  • 発電量を増やしたい場合、軽量のため接着剤で壁面設置し発電増量も可能
  • 休業日の発電が無駄の場合、FIT売電(税別12円/kw)が可能
  • 社会貢献をアピールしたい場合、壁面設置で見える化してアピール
  • ガラス・鉄・鉛不使用でリサイクル・廃棄時の環境負荷が小さい

50年間の信頼を、
50年後の未来

地元に愛されて50年
エネルギー住宅における年間大賞を受賞した
コウヨウが提供する「0円太陽光」ソリューション

導入の流れ

お問い合わせ

フォームよりご連絡いただければ、担当者がすぐに対応いたします。

書類調査

初期審査として、必要な書類をもとに設置可能性を確認いたします。
下記必要書類をkoyo@1-koyo.comまでメールにてお送りください。

必要書類一覧
  • 直近1年分の電気料金明細
  • 30分値データ

※30分値データとは、電力の365日×24時間の動きです。取得方法が不明な場合はお問い合わせください。

※30分値データは、Excel形式でお送りください。

現地調査

現地での調査を行い、詳細な設置計画を策定します。

審査結果の通知

書類調査から約1ヶ月で審査結果をお知らせします。

第4次募集期間

~令和7年7月31日

お問い合わせフォーム

下記フォームに必要項目をご入力ください。
※必須項目は必ずご記入ください。

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